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理由で解く 作業療法士 第13章
§2 評価と支援
13 地域作業療法学 全25問
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出典：第53回作業療法士国家試験（2018）午前 問23
回復期リハビリテーション病棟入院中の脳血管障害患者の在宅復帰支援において適切なのはどれか。
1
入院早期から家屋評価を行う。
2
介護保険を利用し、福祉用具をレンタルして外泊訓練を行う。
3
在宅ケアスタッフへの情報提供は、簡潔にするためになるべく略語を用いる。
4
訪問リハビリテーションスタッフに、病院で行っているリハビリテーション内容を継続するよう申し送る。
5
生活行為向上マネジメント〈MTDLP：management tool for daily life performance〉を用いて入院生活環境のアセスメントを行う。
解答1（入院早期から家屋評価を行う。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第53回作業療法士国家試験（2018）午前 問38
標準型車椅子の使用者の生活環境として適切なのはどれか。
1
トイレのドアは内開きにする。
2
作業台の高さは50cm程度とする。
3
屋外スロープの勾配は1/10とする。
4
浴室と脱衣所の間にグレーチングを設置する。
5
玄関前の回転スペースは直径90cm程度とする。
解答4（浴室と脱衣所の間にグレーチングを設置する。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第53回作業療法士国家試験（2018）午後 問48
作業療法士が訪問支援を行う際に最も適切なのはどれか。
1
部屋の様子をよく観察する。
2
患者本人に病識の獲得を促す。
3
同じ職種のスタッフと訪問する。
4
作業療法士であることを強調する。
5
家族が本人の前で話す愚痴に耳を傾ける。
解答1（部屋の様子をよく観察する。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第53回作業療法士国家試験（2018）午後 問49
精神障害者の就労支援方法と実施機関の組合せで正しいのはどれか。
1
リワーク ― ハローワーク
2
職業準備支援 ― 地域障害者職業センター
3
職場適応訓練 ― 精神保健福祉センター
4
トライアル雇用 ― 障害者就業・生活支援センター
5
ジョブガイダンス ― 地域包括支援センター
解答2（職業準備支援 ― 地域障害者職業センター）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第54回作業療法士国家試験（2019）午前 問32
車椅子で自走する場合の住環境整備の留意点で適切なのはどれか。
1
スイッチは床面から10cmの高さに設置する。
2
自走用6輪型車椅子は段差の通行が容易である。
3
50cmの段差がある場合スロープの長さを600cm以上にする。
4
廊下の直進に必要な幅員は左右アームサポートの外側最大寸法で判断する。
5
廊下を直角に曲がるのに必要な通路幅員は直角部分の前後とも70cm以上必要である。
解答3（50cmの段差がある場合スロープの長さを600cm以上にする。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第54回作業療法士国家試験（2019）午前 問50
1
就労移行支援の標準利用期間は1年間である。
2
精神障害者は法定雇用率の算定基礎に含まれている。
3
障害者就業・生活支援センターは、利用者と雇用契約を締結しなければならない。
4
個別化された援助付き雇用プログラムは、就労後より就労前の訓練を重視している。
5
就労定着支援では、職場定着に必要な業務上のスキルアップに特化した専門支援を提供する。
解答2（精神障害者は法定雇用率の算定基礎に含まれている。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第55回作業療法士国家試験（2020）午前 問40
1
就労定着支援
2
職業準備訓練
3
求人の開拓
4
適応訓練
5
職業紹介
解答2（職業準備訓練）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第55回作業療法士国家試験（2020）午前 問49
精神障害者の雇用対策で正しいのはどれか。2つ選べ。
1
精神障害者は障害者雇用義務の対象である。
2
就職1年後の職場定着率は他障害に比べて高い。
3
ハローワーク障害者職業紹介状況の就職件数の伸び率は他障害に比べて低い。
4
障害者雇用対策における精神障害者の定義は「障害者年金を受給している者」である。
5
IPS（Individual Placement and Support）はストレングスとリカバリー志向の実践が特徴である。
解答1（精神障害者は障害者雇用義務の対象である。）、5（IPS（Individual Placement and Support）はストレングスとリカバリー志向の実践が特徴である。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第56回作業療法士国家試験（2021）午前 問48
ACT〈Assertive Community Treatment〉の特徴として正しいのはどれか。
1
日中に限定した支援を行う。
2
医療機関内でのみ援助を行う。
3
利用者の入院治療を推奨する。
4
精神障害が軽度な患者が対象である。
5
チームでのケアマネジメントを行う。
解答5（チームでのケアマネジメントを行う。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第56回作業療法士国家試験（2021）午前 問49
1
軽度知的障害は対象とならない。
2
特別支援学級は10名以上で編成する。
3
一人一人の障害レベルによらず標準的な指導を行う。
4
注意欠如・多動性障害は通級による指導の対象である。
5
広汎性発達障害〈自閉スペクトラム症〉は知的障害を伴う場合のみ対象となる。
解答4（注意欠如・多動性障害は通級による指導の対象である。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第56回作業療法士国家試験（2021）午前 問50
1
利用期間は1年である。
2
他の職場への斡旋を行う。
3
目的は職業上の適性を確認することである。
4
一般就労を6か月継続している者が対象である。
5
日常生活や社会生活上の相談・指導は行わない。
解答4（一般就労を6か月継続している者が対象である。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第56回作業療法士国家試験（2021）午後 問48
地域で生活している精神障害者の家族支援に関する内容として誤っているのはどれか。
1
活用できる社会資源について情報提供をする。
2
家族が地域社会から孤立しないように助言を行う。
3
再発の兆候に気づいた時は主治医に相談するように伝える。
4
家族自身のストレスが軽減するよう対処法について一緒に考える。
5
EE〈Expressed Emotion〉が高い場合は患者との接触を増やすよう勧める。
解答5（EE〈Expressed Emotion〉が高い場合は患者との接触を増やすよう勧める。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第56回作業療法士国家試験（2021）午後 問49
1
精神障害者は障害者雇用義務の対象ではない。
2
ジョブコーチは事業主への支援を行うことはできない。
3
精神障害者は障害者職業能力開発校の支援対象ではない。
4
障害者就業・生活支援センターでは職場実習を斡旋しない。
5
就労継続支援B型事業所では最低賃金が保障されていない。
解答5（就労継続支援B型事業所では最低賃金が保障されていない。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第57回作業療法士国家試験（2022）午後 問49
就労した障害者が一般企業での就労を継続する際に、就職後6か月を経てから利用できる障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉に基づくサービスはどれか。
1
就労移行支援
2
就労継続支援A型
3
就労継続支援B型
4
就労定着支援
5
生活訓練
解答4（就労定着支援）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第58回作業療法士国家試験（2023）午前 問49
1
利用期間は3年である。
2
雇用契約に基づいた就労を提供する。
3
ジョブコーチの配置が義務付けられている。
4
利用開始時点の年齢制限は定められていない。
5
対象は一般就労を6か月継続している者である。
解答2（雇用契約に基づいた就労を提供する。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第58回作業療法士国家試験（2023）午後 問49
精神障害者に対する就労支援として最も適切なのはどれか。
1
障害を開示して働くことは勧めない。
2
作業療法士が患者の就労支援の方針を決定する。
3
生活リズムが不安定な患者には精神科デイケア以外の利用は勧めない。
4
就労経験のある患者は地域障害者職業センターの職業評価を利用できない。
5
就労中の生活に関する問題は障害者就業・生活支援センターに相談できる。
解答5（就労中の生活に関する問題は障害者就業・生活支援センターに相談できる。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第58回作業療法士国家試験（2023）午後 問50
精神障害を有する高校生への就学支援で適切なのはどれか。
1
転校は極力避けるように説明する。
2
担当医、家族、担当教員と連携を図る。
3
修業年限内に卒業することを最優先する。
4
本人よりも親の希望により方針を決める。
5
休学中に試験的な登校を行ってはならないと伝える。
解答2（担当医、家族、担当教員と連携を図る。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第59回作業療法士国家試験（2024）午前 問49
1
就労定着支援の対象は就労してから6か月経過した者である。
2
ストレスチェックで高ストレス者に該当した者を対象とする。
3
障害者雇用率には障害者手帳を所持しない難病患者が含まれる。
4
作業療法士が企業訪問した場合は訪問リハビリテーションで算定する。
5
両立支援コーディネーターは支援対象者の代理として関係者と交渉を行う。
解答1（就労定着支援の対象は就労してから6か月経過した者である。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第59回作業療法士国家試験（2024）午後 問47
1
軽度の精神障害を持つ人が対象である。
2
ケアマネジメントの手法を用いる。
3
主たる目標は症状軽減である。
4
訪問作業療法の一形態である。
5
夜間の対応は行わない。
解答2（ケアマネジメントの手法を用いる。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第59回作業療法士国家試験（2024）午後 問49
精神障害者の一般就労に向けた支援で正しいのはどれか。
1
地域障害者職業センターで事業主に対する支援を行っている。
2
トライアル雇用は障害種別を問わず雇用期間は3か月である。
3
精神障害者雇用トータルサポーターはジョブコーチへの指導を行う。
4
就労中の精神障害者の定着支援を目的としてジョブガイダンスが実施される。
5
障害者就業・生活支援センターで生活支援に基づいた職業紹介を行っている。
解答1（地域障害者職業センターで事業主に対する支援を行っている。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第60回作業療法士国家試験（2025）午後 問49
精神障害者に対するトライアル雇用の助成金を申請する窓口はどれか。
1
就労継続支援A型事業所
2
就労定着支援事業所
3
障害者就業・生活支援センター
4
地域障害者職業センター
5
ハローワーク
解答5（ハローワーク）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第60回作業療法士国家試験（2025）午後 問50
地域での精神科リハビリテーション実践の説明で正しいのはどれか。
1
IPSは事前訓練後に就職活動を行う。
2
ACTは自宅外の生活の場にも訪問を行う。
3
両立支援の対象疾患に統合失調症が含まれる。
4
認知症初期集中支援チームの開設主体は都道府県である。
5
災害派遣精神医療チーム[Disaster Psychiatric Assistance Team〈DPAT〉]の派遣は災害の種類で決まる。
解答2（ACTは自宅外の生活の場にも訪問を行う。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第61回作業療法士国家試験（2026）午前 問31
1
機能訓練の実施を目的とする。
2
活動性が低い人は対象外である。
3
導入前には必ず認知機能検査を行う。
4
訪問リハビリテーションでは活用できない。
5
社会適応プログラムは環境因子に関するアプローチで構成する。
解答5（社会適応プログラムは環境因子に関するアプローチで構成する。）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第61回作業療法士国家試験（2026）午前 問48
就労経験がある60歳の精神障害者で、雇用契約に基づく就労が体力的に難しい場合に、就労の機会を提供するサービスはどれか。
1
就労定着支援事業
2
就労移行支援事業
3
就労継続支援A型事業
4
就労継続支援B型事業
5
自立訓練事業
解答4（就労継続支援B型事業）
解説・ポイント・キーワードを見る →出典：第61回作業療法士国家試験（2026）午前 問49
1
ジョブコーチから職業紹介を受けることができる。
2
精神障害者の法定雇用率は2％と規定されている。
3
就労継続支援A型事業所は2年の利用期限がある。
4
障害特性に応じた合理的配慮を事業主と検討できる。
5
事業主に対する支援としてジョブガイダンスがある。
解答4（障害特性に応じた合理的配慮を事業主と検討できる。）
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