学習トップ理由で解く 作業療法士第13章 ▸ 一般 / QO60P050

理由で解く 作業療法士

QO60P050 地域作業療法学

出典:第60回作業療法士国家試験(2025)午後 問50
問題
地域での精神科リハビリテーション実践の説明で正しいのはどれか。
選択肢
1 IPSは事前訓練後に就職活動を行う。
2 ACTは自宅外の生活の場にも訪問を行う。
3 両立支援の対象疾患に統合失調症が含まれる。
4 認知症初期集中支援チームの開設主体は都道府県である。
5 災害派遣精神医療チーム[Disaster Psychiatric Assistance Team〈DPAT〉]の派遣は災害の種類で決まる。
解答
正解2(ACTは自宅外の生活の場にも訪問を行う。)
解説

ACT(包括型地域生活支援)は多職種チームが自宅を含む生活の場へアウトリーチ(訪問)を行う。IPSはplace-then-trainで事前訓練をしない。

ACT(Assertive Community Treatment:包括型地域生活支援プログラム)は、重い精神障害を持つ人に対し多職種チームが生活の場へ出向くアウトリーチ型支援で、自宅に限らず利用者が生活する場に訪問して支援する(選択肢2)。IPS(Individual Placement and Support)は『place-then-train(まず就職し職場で支援)』が原則で、事前の職業前訓練を行わない点が特徴のため選択肢1は誤り。認知症初期集中支援チームの設置(開設)主体は市町村であり都道府県ではない。DPATの派遣は災害の種類で自動的に決まるのではなく、被災都道府県等からの要請・調整に基づいて行われる。治療と仕事の両立支援は主にがん・脳卒中・心疾患・糖尿病等の身体疾患を対象とし、統合失調症が対象疾患として掲げられるものではない。

✗ 1. 誤り
IPSは事前訓練後に就職活動を行う。
IPSはplace-then-trainで事前の職業前訓練を行わない
✓ 2. 正しい
ACTは自宅外の生活の場にも訪問を行う。
多職種チームが生活の場へアウトリーチする訪問型支援
✗ 3. 誤り
両立支援の対象疾患に統合失調症が含まれる。
治療と仕事の両立支援は主にがん・脳卒中・心疾患・糖尿病等の身体疾患が対象
✗ 4. 誤り
認知症初期集中支援チームの開設主体は都道府県である。
認知症初期集中支援チームの開設主体は都道府県である:設置主体は市町村
✗ 5. 誤り
災害派遣精神医療チーム[Disaster Psychiatric Assistance Team〈DPAT〉]の派遣は災害の種類で決まる。
派遣は被災都道府県等の要請・調整で決まり、災害の種類で自動的に決まるものではない
ポイント
  • ACT=多職種チームが生活の場へアウトリーチ(訪問)
  • IPS=place-then-train(事前訓練なし)
  • 認知症初期集中支援チームの設置主体は市町村
  • DPATは要請・調整で派遣、災害の種類では決まらない
比較表
地域精神科リハの支援・制度
項目要点
ACT多職種チームが生活の場へ訪問
IPSplace-then-train・事前訓練なし
認知症初期集中支援チーム設置主体は市町村
DPAT要請・調整に基づき派遣
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