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理由で解く 看護師国試

Q106P108 精神看護学

出典:第106回看護師国家試験(2017)午後 問108
問題
Aさん(28歳、女性)は、両親と3人で暮らしている。24歳のときに統合失調症を発症し治療を開始している。Aさんは大学卒業後に一度就職したが、発症後に退職し、現在も無職である。2週前から元気がなく、自室に引きこもって独り言を言っているのが目立つようになったため、両親同伴で外来を受診した。両親からは、1年前から便秘が続き、Aさんが薬の副作用(有害事象)を気にするようになったという話があった。
さらに3か月後、家事の手伝いができるようになり、家庭内で落ち着いた日常生活を送れるようになった。Aさんは「自分のことは自分でできるようになって、将来はまた働きたい」と話すようになり、社会復帰に向けて社会資源の利用を検討することになった。この時点でAさんに紹介する社会資源で適切なのはどれか。
選択肢
1 就労移行支援
2 地域活動支援センター
3 居宅介護〈ホームヘルプ〉
4 短期入所〈ショートステイ〉
5 共同生活援助〈グループホーム〉
解答
正解1(就労移行支援) または 2(地域活動支援センター) 〈複数正答:いずれも正解〉
解説

※本問は複数正答(厚生労働省が複数の選択肢を正解と認定)。選択肢 1/2 のいずれを選んでも正解。

「また働きたい」という一般就労を目指す段階には、就労に向けた訓練を行う就労移行支援が適切。

Aさんは日常生活が安定し「将来はまた働きたい」と一般就労への意欲を示している。就労移行支援は、一般企業への就職を希望する障害者に対し、就労に必要な知識・能力の向上訓練や求職活動の支援を行う障害福祉サービスで、この段階のAさんに最も合致する。地域活動支援センターは創作活動や交流の場、居宅介護は身体介護・家事援助、短期入所は介護者不在時の一時預かり、共同生活援助は住居支援であり、いずれも「働きたい」という就労目標には直接対応しない。ADLが自立し家族と同居するAさんには居住系・介護系サービスの必要性も低い。

✓ 1. 正しい
就労移行支援
一般就労を目指す人に就労訓練・求職支援を行い、Aさんの意欲に合致し適切
✓ 2. 正しい
地域活動支援センター
創作活動や社会交流の場であり、就労を直接支援する場ではない
✗ 3. 誤り
居宅介護〈ホームヘルプ〉
居宅介護〈ホームヘルプ〉:身体介護・家事援助のサービスで、ADL自立のAさんには不要
✗ 4. 誤り
短期入所〈ショートステイ〉
短期入所〈ショートステイ〉:介護者の負担軽減のための一時的入所で就労目標に合わない
✗ 5. 誤り
共同生活援助〈グループホーム〉
共同生活援助〈グループホーム〉:地域生活の住居支援であり、両親と同居し就労を望むAさんには適さない
ポイント
  • 就労移行支援は一般就労を目指す障害者への訓練・求職支援
  • 就労継続支援A型(雇用型)・B型(非雇用型)との違いも整理する
  • 社会資源はその人の目標・生活状況に合わせて選択する
比較表
障害者総合支援法の主な就労・地域生活支援
サービス内容
就労移行支援一般就労に向けた訓練・求職支援(原則2年)
就労継続支援A型雇用契約を結び就労する(雇用型)
就労継続支援B型雇用契約なしで就労機会を提供(非雇用型)
地域活動支援センター創作活動・生産活動・社会交流の場
共同生活援助グループホームでの居住支援
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