QP56A022　地域理学療法学

平成28年国民生活基礎調査では、要介護・要支援認定者全体で介護が必要となった原因の第1位は認知症。以前1位だった脳血管疾患を認知症が上回った点が問われる。

平成28年国民生活基礎調査における「介護が必要となった主な原因」は、要支援・要介護を合わせた全体では、1位認知症（約18%）、2位脳血管疾患（脳卒中）、3位高齢による衰弱、4位骨折・転倒、5位関節疾患の順である。高齢化に伴い認知症が最多となった。なお要支援に限れば関節疾患や高齢による衰弱の割合が高く、要介護度が重くなるほど認知症・脳血管疾患の割合が高まるという特徴もある。理学療法士は地域包括ケアの担い手として、これら原因疾患の予防・重症化防止に関与する。